意味を失った契約を止める
業者ごとの提案を一度並べ、費用対効果を確認しました。特に求人を中心に、役割を失っていたサービスを相次いで停止しました。
経営・組織支援
医院が急に波に乗り始め、判断することが増えていく。一方で、方向性を相談できる相手はいない。そんな状態から、止めるものと進めるものを院長と一緒に整理した事例です。
変化を確認した期間
1年
医院全体のスタッフ
約20名 → 37名
医院全体の月商
約500万円増
01 — BEFORE
医院は急に波に乗り始め、仕事と判断することが増えていました。院長には実現したい方向がありましたが、一人で決め続けていたため、このまま進んでよいのかという不安がありました。
同期や周囲の歯科医師へ相談しても、医院の規模や方向性が違います。同業者であり、競合にもなり得ます。税理士や業者にはそれぞれの専門領域がありますが、治療、組織、採用、Webを一つの医院経営として相談できる相手はいませんでした。
02 — WHAT WE DID
業者ごとの提案を一度並べ、費用対効果を確認しました。特に求人を中心に、役割を失っていたサービスを相次いで停止しました。
院長へのインタビューを早期に行い、医院が目指す方向と治療で守りたいことを言葉にしました。その内容に沿って、現場で使う院内ルールを整えました。
現在行っている治療を棚卸しし、誰をどこへ配置するか、何を伸ばすかを整理しました。自費診療とメンテナンスの説明資料、スタッフ向け資料、受付の予約調整も見直しました。
広告施策とホームページを確認し、治療内容の文章や患者さんが判断する情報を修正しました。業者の説明をそのまま受けるのではなく、医院側が必要性を判断できる状態へ変えました。
03 — AFTER
院内ルールと役割が明確になり、組織が安定しました。院長の判断を毎回待つのではなく、スタッフが医院の方向に沿って動ける場面が増えました。
自費診療とメンテナンスの説明、予約、Webも同じ方向へ揃えました。支援開始時に約20名だった医院全体のスタッフは37名となり、1年間で医院全体の月商は約500万円増加しました。
数字だけでなく、院長が重要な判断と治療に集中できる体制をつくることが、この支援の目的です。
上記は院長とスタッフを含む医院全体の取り組みによる結果であり、ICLだけの寄与を示すものではありません。ICLは、院長の方向性整理、施策と支出の選別、組織・採用・Web・資料・運用の実行支援を担当しました。医院名と個別の開始・終了月は守秘のため公開していません。
CONTACT